MRI安全WEB

協賛のお願い

協賛企業・団体募集の趣旨

安全なMRI検査を考える会は、MRI検査室における事故の増加に危機感を抱いた診療放射線技師、装置メーカー関係者、コンテンツ制作者ら有志によって2011年7月に任意団体として発足しました。

最初に取り組んだのは理屈抜きでMRI装置の磁場の怖さを体感できるDVDの企画、プロデュースでした。
MRI検査室における事故を防止するには、医療従事者だけではなく、患者さんから清掃関係者までMRI室に入室するすべての方々への啓発が必要です。私たちは対象と用途に合わせて4種類のDVDを製作し「医療施設のための安全講習DVD」として世に送り出しました。
このDVDは日本画像医療システム工業会(JIRA)が販売窓口となり、これまでに1,500セットが全国の医療施設に納入され、検査の現場で活用されています。

次に取り組んだのは、検査担当者のためのQ&Aレスキューサイトでした。
私たちは日本磁気共鳴専門技術者認定機構(JMRTS)の全面的な協力のもと2014年8月、「MRI SAFETYFORUM」を開設しました。
検査の最前線から寄せられた質問とそれに対する回答はJMRTSによって精査され、データベースとして公開・運用されています。
2019年現在、このサイトのユーザー数は5,000人に達し、ページビュー数は、毎月15,000ビューを超えています。

2015年12月、私たちは会を法人化し、ウエブサイトを新設しました。
この「MRI安全Web」によって、最近の事故のトレンドとその対策、新しい体内デバイスへの対応など、安全講習DVDでは伝えきれない最新の安全情報も発信できるようになりました。

一方、高磁場MRIの全国的普及に伴い、MRI事故は2016年を境に、再び増加に転じました。MRI事故を未然に防ぐために、今再び、全国津々浦々への広範な啓発活動と、きめ細かい情報支援が必要になっています。

この危機に対応するために、私たちは2020年から新たに、「MRIを安全に運用するためのWebワークショップ」を、毎年一回、開催することを決定しました。またWebTVの「MRI安全動画チャンネル」で、検査担当者を支援するための情報番組をシリーズ化します。

これまで会の活動は、安全DVDの売上の一部を活動資金とし、すべてボランティアによって運営されてきました。活動の新たな広がり、メンバーの高齢化などもあり、今、会では財源も含めて持続可能な運営形態づくりが急務となっております。

つきましては、安全なMRI検査を考える会の活動にご賛同いただける企業や法人・団体の皆様に、これからの諸活動に必要な資金の賛助および安全情報の提供をお願いする次第です。MRI検査に関わるすべての方々の安全を守り、患者さんにとって有用なMRI検査を実現するために、ご支援を賜りますよう何卒よろしくお願い申し上げます。

協賛に関する規定

第 1 条
協賛企業・団体とは本会の目的に賛同し、本会の事業を支援する企業、法人、団体などとする。
第 2 条
協賛企業・団体は本会への協賛金として事業年度毎に一口五万円を納入するものとする。本会の事業年度は毎年4月1日から翌年3月31日と定められており、事業年度開始後の新規加入の場合、協賛金の額は同一とする。
第 3 条
協賛企業・団体は「安全なMRI検査を考える会」公式ホームページにおいて協賛企業・団体名の表示およびリンクバナーを設定できる。
また、書面等により本会の事前承認を得た場合、本会が著作権を有する教材や各種ツール、広報資料等の転載が許可される。
参加初年度に、本会で制作した安全に関するDVD等の最新版を1組受け取ることができる。
今後作成を予定しているeラーニングなどWebを活用した教材を利用できる。
第 4 条
本会は協賛企業・団体が次の各号に該当するときは当該協賛企業・団体に対し、事前に通知及び勧告することなく当該協賛企業・団体の資格を停止または解除できる。
  1. 1.協賛金が新たな事業年度開始後3か月以内に支払われないとき
  2. 2.内外の諸法令または公序良俗に反する行為を行ったとき
  3. 3.本会、他の協賛企業・団体または第三者の商標権、特許権、意匠権、著作権、その他財産、プライバシーを侵害した場合またはそのおそれのある行為をしたとき
  4. 4.本会、他の協賛企業・団体または第三者を誹謗中傷する情報を流したとき
  5. 5.協賛申込書に虚偽の事項を記載したことが判明したとき
  6. 6.本会、他の協賛企業・団体または第三者の名誉または信用を失墜させる行為があったとき
  7. 7.その他本会が協賛企業・団体として不適当と判断したとき
第 5 条
協賛企業・団体が前条の規定によりその資格を喪失したときは本会に対する権利を失うものとする。
また、未履行の義務及び規則に定めがある場合は継続して義務を負うものとする。
本会は協賛企業・団体がその資格を喪失した場合、既に納入した協賛金その他の拠出金品は返還しないものとする。
附 則
この規定は、一般社団法人安全なMRI検査を考える会理事会の議決によって変更することができる。

2018年6月9日制定

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webmaster@mri-anzen.or.jp
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0422-20-1185

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